粗大ごみや不用品回収なら大阪のパワーズ

飲食店などに欠かせない冷蔵庫

昔から食い倒れの町と呼ばれている大阪には、多くの飲食店や宿泊施設があります。
飲食店や宿泊施設を開店する時には、さまざまな設備や備品を購入されたことでしょう。
たとえば、冷蔵庫などの厨房機器は、飲食店や宿泊施設に欠かせないものです。
食材や料理の下ごしらえなどになくてはならないものなのでなないでしょうか。
開店する時に奮発して購入したものでも、いつまでも使い続けることができるわけではありません。
使い続けるうちに古くなったり故障してしまうこともあるでしょう。
また必要な機能を搭載したものに買い替えるために、処分しなければならなくなることもあることでしょう。
故障したり買い替えなどで不用になった場合、どのように処分すればいいのでしょうか。

さまざまな厨房機器

飲食店や宿泊施設の厨房には、さまざまな機器が所せましと並べられています。
冷蔵庫はもちろん、冷凍庫や食器洗浄機、タオルウォーマーやガスレンジ、作業台など、一般的家庭にもあるようなものから一般家庭では見たこともないようなものまであります。
一般家庭で必要なさそうな製氷機や冷凍ショーケースなどは、飲食店などにはなくてはならないものです。
これら必要な機器を購入するには、かなりまとまった費用を投入されたことでしょう。
それは規模の小さな飲食店でも同じことです。
スペースが狭いだけに工夫して必要なものを揃える方も大勢います。
せっかく費用をかけて揃えたものでも、時が来れば廃棄しなければなりません。
廃棄するにしても、できるだけ費用をかけずに廃棄したいと思いませんか。

法人不用品はサイズが多いものが多い

飲食店などから出る不用品は、法人不用品として処分しなければなりません。
一般家庭では不用品が出れば自分の力で捨てるのが一般的ですが、法人の場合は一般家庭とは少し事情が違います。
それは、法人不用品にはサイズが大きな業務用が多いからです。
業務用として販売されているものは、一般家庭のものよりサイズが大きいことがほとんどです。
サイズが大きく重量もあるため、搬出するだけでも大変な重労働になります。
自分たちで厨房から運び出し、処理施設に運ぶだけでもかなり大変なことでしょう。
そのため、業務用サイズの機器を廃棄する場合は、自社で廃棄するのではなく誰かに依頼して廃棄するのが一般的です。
それに、不用品を廃棄するために日常の業務に支障が出るかもしれないことを考えれば、どこかに依頼したほうが総合的に判断してプラスになるでしょう。

自治体に引きとてもらうことはできるのか？

不用品の引取りといえば自治体の回収サービスを思い浮かべる方も多いでしょう。
しかし、飲食店などで使用されていた業務用の機器を、一般家庭の不用品と同様に扱うことはできません。
一般家庭から出た不用品は一般ごみとして扱われますが、法人が出した不用品は事業系ごみとして扱われるからです。
たとえどれほど小さなサイズの機器であったとしても、法人が出した不用品はすべて事業系ごみとしてルールに則って廃棄しなければなりません。
たとえどれほどコンパクトサイズであっても自治体に引取ってもらうことはできませんから注意しましょう。

ルール通りに廃棄する必要があります

一般家庭の冷蔵庫でも、家電リサイクル法に則って廃棄しなければならないことは多くの方がご存知でしょう。
家電リサイクル法の対象家電の1つだからです。
家電リサイクル法の対象家電は、普通ごみや粗大ごみとして回収してもらうことはできません。
廃棄する場合は、家電リサイクル法に書かれている通りの方法で処分する必要があります。
それは、一般家庭でも法人でも同じことです。
しかし、法人の場合は、このほかにも注意しなければならない法律がいくつかあります。
容器包装リサイクル法やフロン回収破壊法、廃棄物処理法などがそれにあたります。
これらの法律通りに廃棄するには、専門の業者の助けを借りたほうがスムーズです。
小さなサイズだからといってごみ捨て場に気軽に捨てるのはやめましょう。
そのようなことをすると、罰則の対象になってしまいます。

廃棄することより売却を検討してみましょう

一度でも購入されたことがあるのであれば、業務用の厨房機器が高価であることはご存知でしょう。
業務に必要なものだからと、高いことを承知で無理して購入されたものもあるかもしれません。
一般のものより高価であるため、中古品でもいいから安く手に入れたいという需要が相当あります。
インターネットなどで検索すると、何でも買取りますと書いている業者をすぐに見つけることができるでしょう。
法人不用品は廃棄すれば手数料がかかりますが、売却すれば利益になります。
手数料を支払って廃棄するよりも、売却して利益を得たほうがいいのではないでしょうか。
通常の家電の寿命は10年だと言われていますが、普通に使用していれば10年以上使用することも可能です。
新品で購入してから10年未満の機器であれば、廃棄するよりも売却することを検討してはいかがでしょうか。

業者を探す

よほどコンパクトなもの以外、厨房機器を自力で処分するのは無理があります。
そのため、故障や買い替えなどで廃棄するとしたら、業者に依頼するしかありません。
法人不用品を扱っている業者でも、業者によってサービス内容にはかなり違いがあります。
買取だけを行っている業者もあれば、廃棄だけを請け負っている業者もあれば、買取と廃棄の両方できる業者もあります。
どの業者を選べばいいのか困ったときは、購入してから10年未満のものなら買取だけを行っている業者を選びましょう。
10年以上経っているけれど買取ってもらえるものなら買取ってもらいたい場合は、買取と廃棄の両方ができる業者を選びましょう。
買取と廃棄の両方行っている業者なら、もしかしたら買取ってもらえることができるかもしれません。

業者を探すなら近くで

インターネットで検索すると、すぐに全国の業者を探し出すことができます。
業者の中には、全国どこでも買取しますと宣伝しているところもあります。
しかし、全国対応といっても、出張査定の費用や運搬するための大型車などのガソリン代などを考えるとあまり離れた場所の業者を選ぶのは考えものです。
買取額から出張費や運搬費用が差し引かれているかもしれません。
近くで業者を探せば、そのような費用がほとんどかかりません。
大阪なら府内の業者に見積もりをしてもらい、それで納得がいかなければ遠方の業者に見積もってもらいましょう。

査定前にしておきたいこと

近くの業者であっても遠方の業者であっても、査定を受ける前にはできるだけキレイにしておくことをおすすめします。
見える場所の汚れだけでなく背面や上部の汚れなどもキレイに落とし、できるだけ見栄え良くしておきましょう。
食材による汚れはないか、ホコリなどが溜まっていないかチェックしましょう。
汚れを落としてキレイにしておくだけで、買取価格に良い影響を与えることがあります。
それに、搬出する時もスムーズに運ぶことができます。

あまり期待しすぎないことが大切

購入した時に高かったからといって、あまり期待しすぎるのは良くありません。
厨房機器や冷蔵庫は、購入してから廃棄するまでの間、減価償却により年々資産価値が下がっているはずです。
価値が目減りしているだけでなく、経年による劣化や汚れもあるでしょう。
それらのことを考えれば、購入した時のような高値を期待することはできません。
何軒もの業者で見積もりを出してもらいガッカリするよりも、引取ってもらえるだけありがたいと思ったほうがことがスムーズに運びます。
どのようなものでも購入した時点で中古品であること、あまり高値を望み過ぎると引取ってもらえなくなることを忘れないようにしましょう。