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引取り先を選んでコストダウン!業務用食洗器などの法人不用品はどう処分する?

飲食店の強い味方だけど処分費用は高い?

業務用食洗機は大量の食器を扱う飲食店の強い味方です。
人間が行う場合には一枚一枚手で洗っていくため時間がかかり、効率が悪く人件費もかかります。
それに比べて、機械で洗えば短時間かつ必要最小限の洗剤と水だけで大量の食器を効率よく洗えますし、何より人件費がかかりません。
繁盛している飲食店ほど必要不可欠な機器だと言えるでしょう。
しかし、効率よく大量の食器を洗えるだけに大型のものが多く、処分にはそれ相応の費用がかかります。
飲食店で使っていた機器は法人不用品に当たりますので、自治体の粗大ゴミ回収を利用するわけにもいきません。
責任を持って適切に処分するにはどうすればいいのか、処分費用を出来る限り抑えるにはどうすればいいのか知っておきましょう。

新しい厨房機器を買うためにも処分費用は抑えたい

故障などで処分しようという場合には当然新しい機器の購入も考えているでしょうから、処分費用はなるべく抑えたいかと思います。
厨房機器は造りがしっかりしていて長く使えるものが多いですが、それだけに高額になりがちです。
さらに最新のものになれば、より高性能で省エネな製品がたくさんありますから、長く使っていきたいと考えるなら良いものを購入したいと考えるのも当然でしょう。
しかし、古いものを処分するのにどういう方法があるのか知らないと、処分費用がかさんで購入資金にも影響が出てしまいます。
法人不用品の処分方法は様々ですので、損をしないようにどんな方法があるのか見ていきましょう。

まだ使えるものなら処分より先に買取を検討

まっさきに検討しておきたいのは不用品買取です。
先ほども言ったように厨房機器は造りがしっかりしているため、メンテナンスさえしっかりしていれば古いものでも長く使えます。
飲食店の新規参入を考える事業主は後を絶ちませんから、経営が軌道に乗るまで中古で乗り切ろうと考える方も少なくありません。
そのため、まだ使用できるものなら買い取ってもらうことも可能なのです。
処分費用がかからないどころか新しい機器の購入資金も得られるため、ダメ元でも買取できないか試してみましょう。
厨房機器の専門店なら販売ルートもしっかりしており、古いタイプの製品でも買取の可能性が高くなります。
大阪にもたくさんの専門店がありますので、ネットなどで評判の良い業者に依頼して査定してもらってみてください。
故障したものでも、有名メーカーの製品や比較的新しいものなら買取可能かもしれません。

買取が無理でも無料で処分できる場合も

買取がダメでもまだあきらめないで下さい。
無料で引取ってくれる業者があるかもしれません。
たとえ壊れていても、修理できる技術を持った専門店なら修理して再販したり、同じ型番の食洗機の修理部品として必要になることがあるのです。
とくに有名メーカーの製品なら修理してでも使い続けたいという方もいますから、修理依頼も引き受けているような業者なら部品取りとしての需要は高くなります。
依頼する時は買取だけでなく無料引取りも行っている業者を選べば一度の手間で処分費用を抑えることが可能です。
ただし、中には買取対象になる状態のものでも無料引取りにしてしまう悪徳業者もいます。
手間がかかってもいいなら、先に買取専門の業者に査定してもらい、ダメなら買取以外も行っている業者で査定してもらうのがいいでしょう。

処分費用を抑えやすい食洗機の条件とは

こういった処分費用を抑えられる食洗機はどんなものなのでしょうか?
その条件を知っておけば処分しやすくなりますので、しっかり覚えておきましょう。
まずはどこのメーカーの製品かということです。
どんなものでも業界大手のメーカーの方が信用されやすく、中古製品ならなおさら自分が使ったことのあるメーカーの製品を購入しようと考えるでしょう。
中古品は取扱説明書などを紛失している場合も多く、そんな時も有名メーカーの方が使い方を調べやすいというメリットがあります。
そのため有名メーカーの製品の方が再販しやすく、処分費用を抑えやすいのです。
また、製造から時間が経っていない方が需要も高くなります。
当たり前のことですが3年前と5年前では処分しやすさには大きな差がでますので覚えておいてください。
他にも、見た目のキレイさは大切です。
査定時に分解して中まで細かくチェックするわけではないので、大事に使われていたのかどうか見た目で判断することもありますし、中古を買うなら少しでもキレイなものを選ぶはずです。
付属品や取扱説明書なども揃え、できる限り購入時に近い状態にしておけば、より処分費用を抑えられるでしょう。

処分費用がかからないうちに引取りを考えよう

このように法人不用品の処分費用を抑えるためには、再販できるかどうかを視野に入れることが大切です。
ですから、故障してから処分するよりも、調子が悪くなってきた時や性能が足りなくなってきた時点で処分を考えた方が、実はコストパフォーマンスは良くなるのです。
もったいない精神で使えるもを捨てずに大切に使っていくことも大切ですが、古い製品より新しい製品の方が省エネ化していて環境に良いことも忘れないようにしましょう。
少なくとも、処分費用がかからないうちに引取りを考えるのが賢いやり方です。

有料で処分する場合でも専門店がお勧め

引取りもだめとなると有料で廃棄処分することになります。
廃棄処分をするなら産業廃棄物を扱える業者に依頼するのはもちろんのこと、やはり厨房機器の扱いに長けている業者を選ぶ方がいいでしょう。
こういった機器は金属やガラスなど様々な素材でできていますが、厨房で使う機器全体で似たような素材を使っていることが多いのです。
産業廃棄物の処理では屑鉄などのリサイクルを行うため、同じ素材がまとまっていた方が効率よく行えます。
ですから、こういった専門店に任せた方が処理費用も抑えられる可能性があるのです。
それも踏まえて依頼する業者を選びましょう。

法人不用品を廃棄するには相応の費用がかかります

法人不用品の廃棄処分にはどうしても費用がかかりますから、業者を選ぶ際は少しでも安く処理してくれるところを選びたいかと思います。
しかし、安ければいいと料金だけ見て選ぶと悪徳業者に当たる場合があるので注意しましょう。
大阪市ではホームページで事業ゴミの出し方について丁寧に解説しています。
そこで強調されているのが事業系ゴミは事業者の責任で適正に処分するということです。
業者に依頼する場合も、依頼したらそこで終わりというわけではなく、きちんと適正に処理されたか責任をもって確認する義務があります。
つまり、安さにつられて悪徳業者に依頼し、その業者が不法投棄した場合には排出事業者も責任を問われる可能性があるのです。
そんなことにならないように信頼できる業者を選びましょう。

業者選びで失敗しないために注意すること

信頼できる業者を選ぶためには、まずは評判を確認することが大切です。
悪徳業者であれば評判が悪いか、社名を変えて同じことを繰り返すため評判どころか実績がどれくらいあるのかもわかりません。
ホームページを見て回って、会社の情報や料金などの情報をきちんと載せているかで、ある程度判断できます。
いくつか評判のいい業者を見つけたら、今度は電話やメールなどで見積もり依頼をしてみましょう。
その時の対応や質問に答えてくれるかで信頼できるところか判断します。
複数の業者に見積もりを出してもらえば料金の相場もわかりますし、他社の見積額は値下げ交渉にも役立ちます。
一度いい業者を見つければ次回も同じところに依頼できますから、手間を惜しまず信頼できるところを探しましょう。

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